問題の本質を理解していないのは私自身もそうだった。
思慮を欠いた一言一言は、私がセクハラを受ける側ではないという属性に根ざしているのは間違いなかった。

 19日朝、財務省の福田淳一事務次官のセクハラ疑惑について記事を書くため、私は民放の女性ディレクターの携帯電話を鳴らした。

 ―セクハラの被害は受けたことはありますか。
 「それはね。言い出したら切りがない」

 ―ちょっと教えてもらえませんか。
 「いいけど。メールで送ります」

 ―この電話で話してもらえれば、メモを取ります。
 「…」

 一瞬の沈黙。答えに詰まった後、返ってきたのは「そんなの恥ずかしい」だった。

 同業のよしみという勝手な甘えも手伝って、ぶしつけに証言を強いたことを悔いた。数時間後、送られてきたメールに愕然とした。

 〈取材相手に「やろうよ。やらないと相性が分からないじゃん」と言われた〉
 〈上司に抱きつかれ下半身を押しつけられた〉

 「恥ずかしい」どころではなかった。
わいせつ事件と呼ぶべき被害を受けていながら、封印しなければならなかった二重、三重の苦しみを思った。

 簡単に口にできるはずがなかった。言葉にするには記憶を呼び起こさなければならない。
そして実際に話すという行為は、自分は辱められた、もてあそんでよい存在とみなされたということを自ら再確認する作業にほかならない。

 その屈辱を乗り越え、ようやく第三者に伝えることができたとしても、
大抵は「よくあることだ」「うまく立ち回れ」などと被害が軽く見積もられる。
尊厳が軽んじられ、踏みつけにされるという人権侵害はここでも繰り返される。それが分かっていて、どうして自ら傷をさらすことができるだろう。

 電話口で気安く教えてくださいなどと求めた自分の振る舞いに恥じ入るほかなかった。
女性たちは沈黙を強いられてきた。そうして被害はなかったことにさせられてきた。黙らせている側にこそ目を向ける必要があった。

■底流に温存

 19日夕、福田事務次官のセクハラ発言報道を巡る財務省の調査方法に抗議する署名を呼び掛けた弁護士が開いた会見は、
沈黙を強いてきた側、被害をなかったことにしたい側の問題をただすものだった。

 報道各社に女性記者への「協力」を要請しながら、その告発先が財務省の顧問弁護士であるという倒錯。
麻生太郎財務相は報道陣に向かって「全然付き合いのない弁護士さんにお願いできますか。
常識的に話してくれ」と言い放ったが、署名の呼び掛け人の一人である内山宙弁護士はその非常識ぶりを指摘した。

 「付き合いのある弁護士だからこそ駄目だということが分かっていない。
中立性を欠くことは明白。加害者側に立つ弁護士に一体、誰が名乗り出られるだろうか」

 名乗り出られるなら名乗り出てみろという強者の傲慢(ごうまん)、恫喝(どうかつ)の意図までもが透けている。
事実、同省の福田事務次官は名誉毀損(きそん)だとして問題を報じた新潮社を提訴する準備をしていると明かしている。

 さらに18日の衆院財務金融委員会での答弁。
財務省の対応を批判する野党議員に対し、同省の矢野康治官房長は「(名乗り出るのが)そんなに苦痛なのか」
「『加害者』『被害者』と言っているが、本件は『加害があったかどうか』ということに疑義が生じている」と答えた。

 「加害があったかどうかに疑義がある」ことが問題なのではない。
「加害があった可能性がある」こと自体すでに問題があるのだ。
それを「双方から話を聞かなければいけない」と口にした途端、被害の訴えは疑いのまなざしにさらされることになる。

 それが目的であるかのように、財務省はホームページで一方の当事者である福田事務次官が
「セクハラ発言をしたという認識はない」との聴取結果を掲載している。これでは告発者をうそつき呼ばわりしているも同然ではないか。

 1989年に日本で初のセクハラ訴訟の原告代理人でもある角田由紀子弁護士は言った。
「あれから30年近くが経った今、こんなことが起きて本当に愕然する。この間、私たちは性被害や女性の人権問題の取り組んできたはずなのに」

 訴訟当時は「セクハラ」という言葉自体がなかった。報じるニュースに胸を痛めた。
サラリーマンが笑いながら「そんな細かいこと言っていたら仲良く仕事ができないよ」と街頭インタビューで答えていた。

 当時はそれが一方の「意見」とみなされ、メディアが伝えた。
笑い飛ばす振る舞いそのものがすべての女性を見下し、人権を毀損しているという自覚すらないままに。

 さすがにいまでは「仕事を円滑に進めるためにはセクハラも必要で、
いちいちとがめるな」などという発言をおおっぴらに口にすることはばかられるようになった。
角田弁護士はだからこそ「社会は少しずつ変わってきたと思っていたが、
これっぽっちも変わっていない社会が官僚組織の中枢に生き残っていたことに愕然とする」。

 調査方法の撤回を求める署名を始めたのも、声を上げることを許さないという社会を容認できないからだ。
「こういう調査方法も許されるのだという誤った理解が世の中に発信されることを止めなければならない」

 社会的強者である「男」の側、それも政府という権力から発信される錯誤を打ち消す発信がメディアに求められている。
今回、テレビ朝日の女性記者が自らの被害を自社で報じることができななかったことが示すように、
旧態依然とした男社会であるメディアがどう報じるかが問われている。記者会見を取材しながら、私はそう感じていた。

■「男」の問題

 インターネット上で性被害を告発する「#MeToo」(「私も」の意)の運動が世界的に広がる。
自らが受けた性被害を女性たちが自ら打ち明け、「あなただけではない、私も」と勇気を鼓舞し合うようにして告発が続く。

 しかし、前述の女性ディレクターがそうであったように、女性に告発を求めるのはあまりに酷だ。
「#MeToo」には「私があのとき声を上げなかったから、いまも被害が絶えない」という自責までもがにじむ。
痛めつけられている側が心を強くして名乗り出て、そうでなければ解決できないという問題ではないはずだ。

 セクハラをなくす根本は、している側にやめさせることにある。
だから自分はセクハラはしないというだけでは足りない。勇気ある告発を応援しているだけでも根絶には届かない。
セクハラを見聞きした時、非難し、やめさせる行動なしにはなくならない。その主体が女性でなければならないというはずもない。

 だが、容認、放置する冷笑的な態度が現実を物語る。
調査方法の撤回を求める署名は19日までの3日間で3万6千筆を超えた。
財務省へ提出した角田弁護士がやりとりを明かした。

 「積み上げた署名を見て、受け取りに来た財務省の男性担当者は終始にやにや笑っていた。
調査方法を撤回せよと要求されているのに一体何がおかしいのか」

 私は自問する。

 「そういうお前も、あの男の振る舞いを黙認したではないか」「それほどの問題かと軽視してきたからではないのか」

 だからこそ口火を切らなければならない。
おかしいことをおかしいと言うことに勇気が必要なこと自体がおかしい。
「#MeToo」という苦悶(くもん)の叫びが、不正義がまかり通る社会のゆがみを教えてくれている。

 「#YouToo」と言うべきなのだ。あなたのそれもセクハラだ。
素通りしているあなたも人権侵害に加担しているのと同じだ。沈黙を強いているのはあなたでもあるのだ。
そして、セクハラをする側、見過ごして平気でいられるあなたこそが自らを顧み、セクハラをやめさせる主体になるべきなのだ、と。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180420-00025322-kana-l14