外交関係者、騒然…!

 「YA論文」が初めて登場したのは、4月10日、『アメリカン・インタレスト』という米国の保守系外交専門誌(電子版)である。何より注目すべきは、『アメリカン・インタレスト』がこの論文の執筆者を「匿名の日本政府高官」と紹介したことだ。執筆者のイニシャルがYAであることからYA論文と呼ばれている。 【写真】安倍よ、ただで済むと思うな…菅官房長官「最後の逆襲」が始まった  日本でも大きな話題となっても良さそうなものだったが、あいにく世界中が新型コロナ騒動に明け暮れていた時期であり、当座はほとんど黙殺に近い状態であった。  それでもYA論文の存在は、じょじょに知れ渡って日米の外交コミュニティに波紋を投げかけるようになる。これを読んだアメリカの民主党系アジア専門家が怒り狂ったとか、外務省内で犯人探しが行われている、といった情報が乱れ飛んだものである。  コロナ騒動がやや一段落した6月頃になると、YA論文に対する反論があちこちに掲載され始めた。これらを読み比べてみると、日米の専門家の間で真面目な外交論議が展開されており、11月の米大統領選に向けてますます注目は高まりそうだ。以下はその全容を簡単に紹介するとともに、今後の米国外交や日米関係についても言及してみたい。  まずYA論文は、こんな書き出しで始まる。  トランプ大統領に対する日本の政策エリートたちの見方は複雑だ。外交エキスパートがいまのホワイトハウスの住人たちを論じれば、たちまち批判続出となろう。だが、彼らに対してオバマ政権が懐かしいか、と尋ねれば、当人たちは即座に否定するだろう。それももっと強い調子で。  今のトランプ外交は問題だらけだが、それでも日本から見ればオバマ時代よりもマシである、とYA論文は言い切っている。それはオバマ大統領が中国に対して甘過ぎたからであった。オバマ政権は最後の日まで、中国は「変えられる」と信じていた。中国がアジアの近隣国に現実的な脅威を与えていたにもかかわらず、当時の米国は気候変動や難民問題、核セキュリティなどの「グローバルイシュー」で中国に協力を求め、その代わりに尖閣諸島や南シナ海での行為を不問に付した。  その点、トランプ外交は対中強硬姿勢という点でブレがない。実行がお粗末でも正しい戦略(対中強硬策)は、効果的に実施される曖昧戦略(対中関与策)より優れている。アジア諸国の指導層も、トランプのやり方の方がまだ良いと受け止めている……。  日本の保守系論壇誌であれば、かかる論調はそれほど珍しいものではあるまい。しかしるに日本政府の現役官僚が、米国の論壇誌に英文で寄稿する、となればその影響は無視できない。何しろYA論文のタイトルは、”The Virtues of a Confrontational China Strategy”(敵対的対中政策が正しい理由)である。当然、オバマ政権の関係者も読むし、中国の外交当局も目を皿のようにして読むはずである。

「日米はもう対等に近づいている」

『アメリカン・インタレスト』誌はけっして著名な媒体ではないが、元ネオコンのフランシス・フクヤマ氏が興した論壇誌であり、外交・安保論や国際関係に詳しい専門家が読者層である。同誌はこの論文の書き手を、”Y.A. is an official of the Government of Japan.”(YAは日本政府の高官)とだけ紹介している。  YA氏が本当に日本の外交官なのかどうかは、ここで確かめるすべはない。が、YA論文は、現役外交官でなければ知り得ないようなことも紹介している。  トランプ政権発足直後の2017年2月、フロリダ州マー・ア・ラゴで発出された日米首脳宣言は、日米の事務方が平等に起草した、とYA論文は明かしている。その上でトランプ政権の対アジア政策は、「北朝鮮への圧力姿勢、『自由で開かれたアジア太平洋』、東南アジア重視などは、程度の差こそあれ、日本側の示唆に基づく」と指摘している。  安倍晋三首相が、当選直後のドナルド・トランプ氏をニューヨークの自宅に訪れ、ツーカーの関係を築いたことは有名だ。しかし緊密化したのはトップ同士だけではなかったと、YA論文は続ける。「戦後の日本外交は多かれ少なかれ受動的で、意思決定をいわゆる『外圧』に頼ることに慣れていた……日本側は初めて米国側とともに、インド太平洋地域の地政学的挑戦への戦略決定に参加したのである」。  つまり事務方レベルでも、日米は対等に近づいたとYA論文は言う。行間からは、若手官僚が上の世代に対して、「もう指示待ちの日本外交ではない」と誇っている様子も浮かび上がる。外務省の上の世代が読んだら、確実に危ういものを感じるはずである。

YAは何者なのか?

 YA論文は全体に歯切れがよい。英語も読みやすく、こなれている。個人的には外務省OBである故・岡崎久彦元タイ大使の論調を思い起こす。「AかBか」というとき、普通の論文は「Aでもあるし、Bでもある」と逃げを打つ。しかし岡崎氏の論文は、「AであるべきでBではない」と決め打ちしてしまう。そういえば岡崎大使も、個人の立場で大胆にリスクを取って発言する外交官であった。  以下は全くの想像だが、YA氏はどこかの国の在外公館勤務で、暇を持て余していたのではあるまいか。コロナ騒動によって今春は外交イベントが軒並み中止となり、日本からの出張者も途絶えてしまった。暇を持て余しているうちに、某日、アジアの外交官たちとの会話で、「米国民主党の外交は、中国に甘いから困るよねえ」などと意気投合した。そこでこんな「いたずら書き」に及んだのではないだろうか?   当初はほとんど反響がなかった。いたずらっ子にとっては、張り合いのない日々であったかもしれない。しかしコロナ騒動が一服し、11月の米大統領選挙が身近に感じられるようになってくると、外交専門家たちが続々とYA論文を取り上げるようになってきた。  その先陣を切ったのは、外務省OBの宮家邦彦氏である。The Japan Times紙の6月16日付コメンタリーで、YA論文を文字通り「一刀両断」にしてしまった。「この(お粗末な)匿名原稿は、本当に外務省の後輩なのだろうか」と疑問を呈しつつ、以下のように重要な指摘を行っている。 ———- 1. そもそもトランプ大統領に外交戦略はあるのか? 彼の対中強硬姿勢は、単なる再選戦略ではないのか?  2. 米国の対中政策は本来、「関与と抑止」の組み合わせだ。オバマ政権は2期目から関与より抑止に力点を置くようになった。このことは米国の政策コミュニティのコンセンサスによるもので、次がバイデン新政権になったとしても関与政策には戻らないだろう。 3. 新しい政権が米国で誕生するときは、いつも日本外交は苦労する。米国は中国以外にも多くの敵を抱えている。外交官たるもの、対中関係という「枝」ではなく、米国外交という「森」を見なければならない。 4. オバマは1930年代以降で初めて孤立主義的な傾向を示した大統領だ。トランプの「米国第一」主義はその続編であり、日本外交は何よりそこに注意すべきである。 ———-  新聞コメンタリーはかくあるべしと言わんばかりの簡潔さで、宮家氏はYA論文をぶった斬りにしている。ただし本当はYA氏の正体を見切ったうえで、後輩に対して敢えて「愛の鞭」を振るっているのではないか、という読み方をしてみるのも一興である。  さらに6月24日には、当の『アメリカン・インタレスト』誌に中山俊宏慶応義塾大学教授の反対論文が掲載された。タイトルは”Confrontation for Its Own Sake Is No Policy at All”(ためにする敵対姿勢は政策足りえない)。こちらは学者らしい丁寧さで、YA論文のいろんな「穴」を指摘しながら、日本外交に対する誤解を解こうとしている。  中山論文は冒頭で、日本国内には「トランプさんはちょっと変な人だけど、中国に対してタフであるから信用できる」という声があることを明かす。先進民主主義国の中では、日本は台湾やイスラエルと並んでもっとも「トランプ的」な国かもしれない。  とはいうものの、NHKの世論調査などを見ると、日本人の54%はオバマ大統領を史上最高の大統領だと捉えていて、特に2016年の広島訪問は評価が高い。逆に57%は、トランプ再選は日本にとって良くないことだと考えている。  そのうえで中山論文は、日本が米国政治の対立に肩入れするのは賢明ではない、と説く。要は「相手がAでもBでも、大人の対応が必要」ということだ。そして実際に安倍首相は、相手がオバマでもトランプでも対米関係を重視したではないか、と。

アメリカの学者が書いた「第3の論考」

 偶然にも中山論文は、宮家氏と同じ指摘を行っている。すなわち、(1)オバマ外交は後半になって対中強硬姿勢に転じている、と、(2)オバマ以降の米国は孤立主義傾向を強めている、の2点である。バイデン氏は国際主義者であるが、仮に次期大統領になったとしても米国が再び「世界の警察官」に戻ることは考えにくい。トランプ以前の米国が戻ってくるわけではない。この指摘は、欧州の外交専門家たちも賛同するところであろう。  おそらく中山教授が警戒したのは、YA論文が拡散することで、「日本外交の共和党バイアス」というステレオタイプがより深く浸透することではなかったか。しかるに次が「トランプ再選か、バイデン新政権か」は、ほとんど丁半博打の世界である。日本政府が旗幟を鮮明にして、どちらかに肩入れすることは明らかにスマートではない。  6月29日、今度はジャパンタイムズ紙に米国の政治学者、ブラッド・グロッサーマン氏のコメンタリーが掲載された。こちらはYA論文と中山論文を比較しつつ、「日本外交は決して反中的になっているわけではない」「敵対的対中政策は、気分的には満足感を与えるが、戦略的には近視眼的である」と指摘し、中山論文の側を支持している。  なるほど米国人の眼には、「日本人同士が米国の論壇誌上で、英語で論争している」ことが興味深く映ったのであろう。しかもそれは、「米国の国益」(American Interest)という名前の雑誌なのである!   つくづく時代は変わったものだ。日本人同士が『中央公論』あたりを舞台に論争していたのでは、所詮はコップの中の嵐。しかるにYA論文は、世界の論壇に貴重な一石を投じてくれた。同じようなことを、欧州や中国やその他の国々の専門家が真剣に考えているはずである。なんとなれば、来る11月3日に米国で行われるギャンブルに対して、無縁でいられる国など地球上のどこにも存在しないのだから。

米国の二極化をどう考えるか

 最後に少しだけYA論文を擁護して、本稿を終えたいと思う。  米国の対中政策が、オバマ政権第2期から「関与よりも抑止」重視に転じているという見立ては間違いないだろう。それでも米国の民主党支持者は、4年前に比べてさらに左傾化している。おそらくバイデン新政権が誕生した場合、最初に取り組む課題は米国のパリ協定への復帰であろう。「意識高い系」の民主党支持者は、経済的利益や安全保障問題よりも気候変動などのグローバルイシューを重視する。となれば米国外交は、再び対中協力を必要とするようになるのではないか。  ここへきてバイデン氏の副大統領候補として、オバマ政権の国家安全保障担当補佐官を務めたスーザン・ライス氏の名前が挙がっている。「対中協力」の中心人物であった名前が浮かぶことに、嫌な予感を覚える外交関係者は少なくないはずである。  「相手がAでもBでも、日本外交は大人の対応が必要」なのはもちろん正論だ。それは優等生の議論である。しかし、「われわれにとってはAの方がありがたい」というホンネの議論も、別の次元で必要なのではないだろうか。何しろ米国内の党派的対立、すなわちAとBの乖離は甚だしいものになっている。外交論議においても、そこから目をそらしてはいけないと思うのだ。

https://news.yahoo.co.jp/articles/89ec604ea03ac028904ede45e426ada0954be814?page=1

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