その訪問者はまったく予想もしていない人物だった。それに先んじてかかってきた電話にしてもまったく話の要領を得なかった。  日本の製薬メーカーの役員は現れた二人の男性を見て、一瞬でそれが分かった。 ――日本人じゃない……。  顔立ちは日本人のそれだが雰囲気が違っている。役員の想像通り、男たちが差し出した名刺には、日本周辺国で多く使われている名前と日本の住所が英語で記載されていた。  役員の知り合いを介して強引なアポイントメントをとってきた男たちが告げた訪問の理由はストレートな内容だった。 「世界の医療現場で信頼を得ている貴社の開発力に、前々から高い関心を寄せていました。ついては貴社の事業をさらに発展させるため、投資を行うことで支援させて欲しい」  役員が戸惑っていると、男たちはさらにこう付け加えた。 「支援が実行されるに際しては、弊社から役員を入れて頂きたい」 * * *  このシーンは一見すると、どこでも見かける投資会社の、普通の活発な企業活動に映る。  しかし、最近になって日本の情報機関を通じて国に報告されたこのケースに、経済産業省(経産省)幹部は緊迫した。  その製薬メーカーとは、新型コロナウイルスの治療薬候補を用いた臨床治験を医療機関と共同で進めている真っ最中の民間企業だったからだ。  経産省幹部が“緊迫”したのはそのためだけではなかった。その他の製薬メーカーにも、出資話を持ちかける不審な電話が相次いでいるとの情報が非公式に上がっていたからだ。  それだけではない。  それら“不審な支援話”の中で、新型コロナウイルスのワクチンや治療薬の開発と研究に向けての民間企業の体制に留まらず、それに携わっている職員の氏名と肩書きも熟知しているようで、ピンポイントでアタックしている、との情報も上がっていたからだ。  また中国に駐在経験がある厚生労働省(厚労省)と経産省、さらに製薬メーカーの職員にも中国大使館関係者からの「異様な接触」(経産省関係者)がなされたという情報も挙げられていた。  報告の中には、複数の製薬メーカーの職員や、関連する省庁や地方自治体の担当部門の職員を特定したと思われる、添付ファイルが付いた不審な電子メールが送信されてきたという記述もあった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/8cf95fa96ad0dc49a380ac13625bb2cd0634bbfa

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